標的型攻撃メール訓練サービス KIS MailMon
リリース後 早くも300社の実績
これが新基準！
フルカスタマイズ、低価格、親切なサポート
3拍子揃った標的型攻撃メール訓練サービス
100通 36,000円(税別)～
--- KIS MailMonとは ---
日々増加そして巧妙化する標的型メール攻撃に対策するなら、システム対策はもちろん社員のメールへの
意識改革も必要です。社員のメールへの意識改革を対策をするには「気軽に」「複数回利用できる」
訓練サービスが必要と考え、2022年10月に自社開発してサービスをスタートしました。
こんなサービスがあったらいいな。から生まれたユーザ視点のサービス。
新基準
KIS MailMonは、訓練実施者視点で簡単・便利な機能を搭載した、
セルフ型の高機能＆低コストな標的型攻撃メール訓練サービスです。
しかも、顧客伴走型の支援により一緒に課題を解決！
サービス提供だけでなくコンサルティングも実施し、お客様を支援します。
100通 36,000円(税別)～
--- これが新基準！ KIS MailMonのコンセプト ---
気軽に使える！自由度高く！ 低コストな価格設定
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シンプルなプラン設定
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訓練メール総数だけ or 訓練対象者数だけ
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ドメイン制限や1ヶ月間の送信数制限もなし
全員にはもちろん、部署や役職、新入/キャリア/再雇用社員などに分けて訓練など、自由に訓練が可能です
顧客伴走型のサポート。サービス利用方法以外までも
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訓練実施前のテスト受信状況確認・相談
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メーラー別訓練内容の工夫方法
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顧客オリジナル訓練内容の提供
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訓練実施後結果データ分析支援やアドバイス
継続的な課題解決に向けて顧客伴走型の支援を行います
多機能。欲しかった機能は全て搭載します
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使える訓練シナリオ（約200種類）準備
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訓練内容(メールや添付ファイル等)フル編集可能
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メール送信元や訓練用ドメインも選択可能
メール本文への姓名等の流し込み、17種類の訓練用ドメインを用意、
PCやスマホからの全てのアクション取得、システムによるメール開封や
内容チェックによるアクション除外、受信サーバ負荷や迷惑メール対策も考慮した分散配信など、多機能です
これらを実現したのは、安心の自社開発だから
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自社開発＆日本国内のサーバーで、
お客様の個人情報も しっかり管理。 -
メールセキュリティ20年以上経験した
メンバーで開発＆運用
SaaS型サービスのご利用、オンプレやOEMも可能です
--- KIS MailMon 訓練の流れとポイント ---
準備・テスト
●事前相談
・課題に基づく訓練実施方法
のアドバイス
・メーラーに合わせた
メール本文/添付ファイル
作成方法のアドバイス
●アドバイス
・訓練対象者のアクション
ステータス記録時の
アドバイス
・訓練メールの迷惑メール
判定時のアドバイス
●テスト配信
・1回の訓練で10名以下への
訓練実施の場合は各プラン
の制限にカウントされませ
ん。気にせずテスト配信で
きます。
配信リスト作成
●配信リスト登録
・配信リストテンプレート
・配信リストの一括登録
・配信リストの一括修正
・配信リストダウンロード
●配信リストの項目
・姓
・名
・メールアドレス
・部署
・役職
・項目（自由記入）
・項目2（自由記入）
・項目3（自由記入）
メール本文へ差込み可能
●項目の使い方
・雇用形態
・勤続年数(新入社員など)
・勤務地
・会社名
・・・など
訓練内容作成
●訓練タイプの選択
・URLリンク型
・添付ファイル型
・複合型
（URLクリック型＋
添付ファイル型）
●テンプレート
・約200種類の訓練シナリオ
・日本語/英語
●カスタマイズ
・メール本文の変更
・メール本文へ姓名等の
差込み
・ユーザーオリジナルの
添付ファイルに変更
・リンク先画面の変更
・送信元設定の変更
・訓練用ドメインの選択
・ユーザードメインから送信
・訓練内容の作成支援
・訓練内容の代行作成
訓練実施
●日時設定-配信方法
・予約配信
・配信リストのランダム配信
・時間帯/曜日の設定
・訓練ドメインの設定
・メールサーバーの負荷に
配慮した分散配信
●プレビュー確認
・メール本文
・リンク先画面
・送信元設定
●実施状況の確認
・訓練対象者の全アクション
ステータスを取得
・パソコン/スマートフォン
のステータス取得に対応
・訓練状況の
リアルタイム確認
・訓練状況のみを第三者が
確認できる共有リンク
訓練結果
●ダッシュボード
・訓練中や訓練結果後に
リアルタイム確認
・訓練対象者のステータスを
詳細表示
・複数の訓練実施者
アカウント設定が可能
(閲覧のみ権限も可能）
●訓練結果データ
・報告書形式のレポート
（Excel）
・訓練結果（CSV）
・イベントリスト（CSV）
・複数訓練アクション
ステータス集計（CSV）
・システムによる
アクションステータス
除外表示設定
●事後相談
・データ分析支援
・システムによるアクション
ステータス除外の
アドバイス
・次回の訓練のアドバイス
--- 料金プラン(例) ---
「メール送信数プラン」と「メール送信数無制限プラン」の2つのプランにて提供します。
メール総送信数や訓練実施ユニークメールアドレス数別に料金を設定しています。
（例）KIS MailMon メール送信数プラン 100
36,000円（税別）
サービス利用期間1年間で100通の訓練メールを送信できます。
現状把握やスポットの訓練に便利
価格はオープン価格です。上記価格は当社からの販売価格です。
（例）KIS MailMon メール送信数無制限プラン 100
90,000円（税別）
サービス利用期間1年間で100件のユニークメールアドレス宛に
何度でも訓練メールを送信できます。
毎月の訓練を実施する場合に便利
価格はオープン価格です。上記価格は当社からの販売価格です。
--- 他サービスとの比較 ---
A社
B社
KIS MailMon
契約タイプ
コンサルティング型
セルフ型
セルフ
＆
コンサルティング型
システムはセルフ型で提供します。
標的型攻撃メール訓練に関わる相談ができます。
事前・事後相談
○
（費用に含まれる）
×
◎
（無料）
サービスの利用方法はもちろん、訓練実施方法の
アドバイスや訓練実施後の分析支援などの相談までも
訓練シナリオ
(テンプレート)
×
（数種類）
△
（30種類以上）
◎
（約200種類）
IPAの情報や流行りの攻撃メールを基に約200種類の日本語と英語の訓練シナリオを用意しています。
訓練タイプ
○
URLリンク型
添付ファイル型
○
URLリンク型
添付ファイル型
◎
URLリンク型
添付ファイル型
複合型
URLリンクと添付ファイルの両方の訓練を
一度に実施できます。
○
ヒアリング時に確定
△
基本テンプレートから
選択
◎
フルカスタマイズ可能
代行作成も可能
メール本文の
カスタマイズ
添付ファイルの
カスタマイズ
訓練シナリオ（テンプレート）のインポート後の
カスタマイズやユーザーオリジナルのメール本文を
新規に作成して使用することも可能です。
pdf、docx、xlsxのファイルを用意しています。
ユーザーオリジナルの内容を使用する事も可能です。
docx・xlsx・pdfをzip・パスワード付zipに変換して
訓練を実施できます。
訓練実施の表示形式とデータ入力形式を
用意しています。カスタマイズすることも可能です。
送信者名やメールアカウント(@前)をカスタマイズ
することができます。ドメイン(@後)は複数用意していますので選択して利用できます。ユーザードメインからの送信も可能
リンク先画面の
カスタマイズ
送信元の
カスタマイズ
訓練の分析
○
レポート＋データ
△
データのみ
◎
レポート＋データ2種
報告書形式のレポートと2種類の訓練結果データを
自動作成し、ダウンロードが可能です。
リアルタイム
確認
×
○
◎
訓練のレポートやデータをリアルタイムに
ダウンロードが可能です。
共有リンクにより第三者と訓練結果を共有可能
訓練分析
○
×
◎
システムによる開封の除外のアドバイスや、
クロス集計用のファイルを提供します。
二要素による
ログイン
×
×
◎
ワンタイムパスワード（２段階認証）による
ログインも可能
教育用資料の
提供
×
×
◎
訓練実施前や訓練実施後に訓練対象者へ教育する
資料を提供します。加工して使用する事もできます。
価格
×
最低100万円以上
○
低コスト
◎
最低36,000円~
スポット用のメール送信数プランと
定期訓練用のメール送信数無制限プランを用意しています。
「ASP・SaaSの安全・信頼性に係る情報開示認定制度」はクラウドサービス情報開示認定機関である一般社団法人日本クラウド産業協会（ASPIC）が認定する制度です。
クラウドサービス情報開示認定制度とは、ASPICが総務省と合同で設立した「ASP・SaaS・クラウド普及促進協議会」における検討を踏まえて、サービスに関する情報開示を推進し、利用者によるサービスの比較・評価・選択等を容易にすることを目的として作成した、「クラウドサービスの安全・信頼性に係る情報開示指針」にのっとり、クラウド事業者からの情報開示が適切に行われていることについて、認定する制度です。
KIS Security株式会社はプライバシーマークを認定取得しています。
プライバシーマーク制度は、日本産業規格「JIS Q 15001個人情報保護マネジメントシステム－要求事項」に準拠した「プライバシーマークにおける個人情報保護マネジメントシステム構築・運用指針」に基づいて、個人情報について適切な保護措置を講ずる体制を整備している事業者等を評価して、その旨を示すプライバシーマークを付与し、事業活動に関してプライバシーマークの使用を認める制度です。（引用：JIPDEC）